手数料(コスト)|リスク3



投資信託は、運用会社に運用を任せて、成り立っている金融商品です。

運用をプロに任せるため、それに見合った手数料(コスト)が必要になってきます。

この手数料は、株取引や為替取引の時にかかる手数料より、かなり割高になっているのが現状です。

投資信託を買うときは、購入時の価格(基準価格)だけが気になりますが、全ての手数料(コスト)をきちんと計算して、損がないようにしたいものです。

また、一口に手数料といっても、いろいろあるので注意しましょう。

■手数料(コスト)の例

◇購入するとき
1)販売手数料
・・・一般的に、購入額の約1〜3%ぐらいで、銘柄によっては無料のケース(ノーロードファンド)もあり。
無料の場合は、その他の手数料が割高になっている場合もあるので要注意。

2)募集手数料
・・・投資信託を募集するときに発生する費用。

◇保有期間中
3)信託報酬
・・・運用報酬として発生。純資産総額の約0.6〜2.5%が目安。

4)売買委託手数料
・・・運用期間中の、株式や債券を売買するときの費用です。

◇売却するとき
5)所得税
・・・運用益が出たとき

6)解約手数料

7)信託財産留保額
・・・投信の償還前に売却するとき(中途売却)に発生。売却代金の0%〜0.5%が一般的。

*その他必要に応じて、消費税もかかります。

このように投資信託は、複数の手数料(コスト)が発生します。
ただし、投資信託ごとに違いがあり、上記の全ての手数料がかかることはありません。

特に、募集手数料、解約手数料は不要な場合が多く、販売会社によってもケースバイケースですので、必ず確認しておきましょう。



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